不妊治療が保険適応になります【2022年4月から】

これまでの不妊治療は自費治療

不妊で悩まれている方は少なくありません。
理由には晩婚化とそれに伴う出産年齢の高齢化があると言われています。

高齢になればなるほど、妊娠の可能性を上げるためにも不妊治療をする必要性が高まってきます。

これまでの不妊治療や不妊検査でも保険適応される部分もありました。

例を挙げます。
・エコー検査や子宮鏡検査
・レントゲン検査(卵管造影検査)
・女性ホルモンの値を調べる血液検査
・性感染症を確かめるおりものの検査
・排卵を促す薬など

しかし、それ以外の多くが自費治療でした。
そのため、
高度生殖医療になるほど費用も高額になり、体外受精や顕微授精を経験した人では医療費の総額が100万円以上の割合が半数を超えるという調査もあります。

現在はこの高額な医療費の負担を減らすために「助成金」を支給していますが、国は、2022年4月に不妊治療に対して保険適用することに決定しました。

4月から公的保険の適用対象となる主な不妊治療

・人工授精
・体外受精
・顕微授精
・胚移植
・胚培養
・胚凍結保存
・採卵
・精巣内精子採取

不妊症と診断された男女(事実婚も対象)で、治療開始時点で女性の年齢が43歳未満。

40歳未満の場合は子ども1人につき最大6回まで。
43歳未満の場合は最大3回まで。

今回のスタート時点では保険適応外のものがあります。

例えば、あらかじめ受精卵の染色体に異常が無いかなどを調べる「着床前検査」は、別途検討(現状保険適応外)としています。

今回保険適用外となったものでも、今後の審議により増えていく可能性もあります。

逆に言えば、保険が適用されない治療を受けようとすると、すべてが患者の自己負担になります。

まだ始まっていない制度なので、4月のスタート時点では病院(クリニック)でも多少の混乱は出そうな気がします。
結局、どのくらいの自己負担がかかることになるのかも、今のところ不確かです。
この辺はスタートしてからの推移を見守りたいところです。

ただ、45万円くらいかかっていた顕微授精が自己負担3割で15万円になります。
また「高額療養費制度」の対象にもなるでしょうから、8～9万円程度の自己負担で済むことも考えられます。

最初は制度の欠陥なども見つかるかもしませんが、大きな流れでは今より負担少なく不妊治療が受けられるようになるのではないかと思います。

少しでも負担少なく治療を受けられるようになることを願っております。

最後に…。
当院は鍼灸院で保険医療機関ではないため、最終的な費用や適応範囲などはかかりつけの婦人科のクリニックなどにお問い合わせください。